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東北大学 電気通信研究所 サイバー&リアルICT学際融合研究センター 特任助教または特任研究員(ポスドク) 若干名(2024年6月30日必着)

募集人員 東北大学 電気通信研究所 サイバー&リアルICT学際融合研究センター特任助教または特任研究員(ポスドク) 若干名
専門分野および求められる人材 未来の遠隔コミュニケーションでは、人同士が、サイバー/バーチャル空間をうまく活用しながら、自らがいるフィジカル/リアル空間のモノや情報も使いつつ、豊かなコミュニケーションができることが期待されています。
そういった豊かなコミュニケーションを実現するための鍵は、我々の日常の対人コミュニケーションで重要な役割を担っている「非言語情報」の機微を適切に伝送することができる「非言語情報通信」を実現することです。
そのためには、心理学を基礎とした非言語情報の研究やヒューマン・コンピュータ・インタラクション、VR/AR/MRコミュニケーション技術、AI、ネットワークやセキュリティの基盤・応用研究を包括的に推し進める必要があります。我々は「非言語情報」のAIをうまく作ることによって、障がい、文化、ジェンダー等のダイバーシティに寄りそうアクセシブルでインクルーシブな社会の実現への貢献を夢見ています。

そこで東北大学電気通信研究所では、これまで所内で研究開発を推進してきたICTの要素技術を戦略的に発展させる事に加えて、学内外・国内外の幅広い知見を結集する学際融合による「非言語情報通信」の研究開発を加速的に進め、成果の確実な社会実装を図るため、サイバー&リアルICT学際融合研究センターを2023年4月に新設して研究開発に取り組み始めました。

そのため、こういった学際的な研究推進を目的として、ヒューマン・コンピュータ・インタラクションやVR/AR/MRコミュニケーション技術、AI等を中心とした先端的研究を、多方面との協働で推進できる方を公募します。

応募資格 博士の学位を有すること、または着任までに取得見込みであること。専門分野に関する優れた研究業績及び研究能力を有すること。日本語または英語で的確に意思の疎通ができること。
着任時期 2024年4月以降のなるべく早い時期。
勤務形態 常勤(任期あり)。最長2028年3月まで。
提出書類 全てPDF形式の電子ファイルとしてください。

  1. 顔写真付き履歴書
  2. これまでの研究歴およびその概要(2000字程度。文中でのリストの番号を引用のこと)
  3. 研究業績リスト(1. 学術論文、 国際会議論文、3. 国内外招待講演、4. 解説記事、5. 著書、6. 特許、7. 受賞、8. 学会・社会における活動状況、9. 外部資金獲得状況(科研費とそれ以外、代表と分担に分類)、10. その他の特記事項、に分類して作成のこと)
  4. 主な原著論文5編のコピー、およびそれらの概要(1編あたり300字程度)
  5. 今後の研究に対する抱負(2000字程度)
  6. 参考となる意見をうかがえる1名の氏名、所属、職名、連絡先住所、電話番号、e-mailアドレス
応募締切 2024年6月30日必着。ただし、応募状況によりこれ以前に締め切ることがあります。
書類提出方法・提出先 上記提出書類 (PDF形式) 一式をZIP形式でまとめたものを電子メールで提出してください。
提出先: riec-somu[at]grp.tohoku.ac.jp
[at] を@に変えてください。
照会先 〒980-8577 仙台市青葉区片平2-1-1
東北大学電気通信研究所 総務係
電話: 022-217-5420
e-mail:riec-somu[at]grp.tohoku.ac.jp
[at] を@に変えてください。
待遇 東北大学職員就業規則によるものとします。
備考
  • 提出書類は採用審査のみに使用し、本選考に関係のない第三者には開示しません、また応募書類は返却しません。
  • 東北大学は多様性、公正性、包摂性(Diversity, Equity & Inclusion : DEI)を向上させる活動を推進しており、多様な人材の積極的な応募を歓迎します。
    東北大学DEI推進宣言WEBページ
  • 雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律第8条に基づき女性教員の在籍率を改善するための措置として、公正な評価に基づき職務に必要とされている能力が同等と認められる場合は、女性を優先的に採用します。
  • 東北大学には全学教職員が利用できる川内けやき保育園(定員22名)、青葉山みどり保育園(定員116名)および、星陵地区の方が利用できる星の子保育園(定員120名)があり、全国の国立大学の事業所内保育施設として最大規模の保育環境が整っています。
    また、大学病院内に軽症病児・病後児保育室もあり、全学教職員が利用できます。
  • その他、男性教職員の育児休業等促進策も含めた本学の両立支援、研究支援等の詳細及び共同参画の取組については、下記URLをご覧ください。
    男女共同参画推進センターWEBページ
    人事企画部WEBページ